昭和26年に結成された自習書協会（自習書部会とテスト部会によって構成）は、過去における市販参考書並びに学校直販の図書教材業者の協会として唯一の存在であった。全国の有力業者の集まったテスト部会は、戦後の不安定期のなかで、価格や見本テスト発送時期の検討、不良販売店名簿の作成とこれに対する処置など、販売では大きな足跡を残してきた。しかし、販売方式からいえば、自習書部会は書店販売が中心であり、テスト部会は学校直販方式となっているので、両者にとっては、教科書会社に対する著作権料の問題が共通利害となるほかは、いわば無縁の集合体でもあった。ところが、昭和30年、衆議院行政監察特別委員会が教科書や図書教材の不正販売問題を取り上げるにおよんで、教材の内容そのものにも社会的批判が集中した。公正販売と教材内容の充実とは、業界存続のための重要な課題であった。このため直販業界は自習書部会とたもとを分かち、昭和30年8月29日、独自に日本図書教材直販協会を設立し、社会的信頼の回復につとめることになった。その後、昭和33年8月14日に、文部省の法人認可を受けて社団法人日本図書教材協会として活動し、平成25年4月1日より一般社団法人日本図書教材協会となり、今日に至っている。

株式会社青葉書房	暁教育図書株式会社	株式会社学習研究社
株式会社学習之友社	株式会社教育同人社	株式会社光文書院
有限会社三和製作所	新日本教材株式会社	株式会社精華堂
株式会社誠文社	株式会社第一教育出版社	株式会社東雲堂
株式会社日本教育文化社	日本教学用品株式会社	日本教具株式会社
日本教材株式会社	社団法人日本図書文化協会	株式会社浜島書店
株式会社文溪堂	丸井教育図書出版株式会社	株式会社美国堂

初代会長	挾間　茂

テスト部会
常任理事	森　松雄	教育同人社
理事	前原　久夫	青葉書房
	平沼　良	図書文化協会
	二井　喜太郎	丸井教育図書出版
監事	長谷川　光利	光文書院

図書雑誌部会
常任理事	中野　人士	学習研究社
理事	小寺　国明	美国堂
	大岩　俊男	東雲堂
監事	坪田　継長	暁教育図書

教材教具部会
常任理事	柳屋　行	新日本教材
理事	志柿　亨	日本教具
	神保　胖	日本教学用品
	永橋　平吉	誠文社
監事	越智　義男	三和製作所