今月の巻頭言

一般社団法人日本図書教材協会監事筑波大学人間系教授清水　美憲　ＯＥＣＤは、去る10月７日の午前10時（シンガポール・同９時）に、国際教員指導環境調査（ＴＡＬＩＳ２０２４）の結果を、世界同時配信のウェビナーで公表した。当日、大学での授業時間がちょうどこの時間帯に重なったため、学生ととも

第38期学校教材調査会算数科専門委員東京学芸大学自然科学系数学講座数学科教育学分野教授清野　辰彦　日本には、百年以上の歴史をもつ授業研究という教育文化がある。授業研究では、子どもの実態の把握、時代に求められる教育の目標の明確化、解決すべき教育上の問題の同定を行う。そして、問題の解決に

第38期学校教材調査会国語科専門委員筑波大学人間系教授長田　友紀　日本のＪＩＣＡによって、ミャンマー連邦共和国への小学校教育改革支援（ＣＲＥＡＴＥプロジェクト）が２０１４～２０２１年にかけて実施された。私はその国語教育担当専門家として、暗記中心から日本のような学習者中心のミャンマー語

第38期学校教材調査会理科専門委員国士舘大学体育学部こどもスポーツ教育学科教授元全国連合小学校長会長喜名　朝博　テストの丸付け（採点）は、教師の学級事務のひとつだ。子どもたちも「丸をもらう」と表現するように、「丸付け」は日本の学校教育の在り方を示している。丸をもらうことが子どもた

第38期学校教材調査会社会科専門委員青山学院大学特任教授月岡　正明　ただ今、第38期の学校教材調査会での検討のまっただ中である。私は、もう十数年もの長きに渡り社会科の学校教材の調査に関わってきた。その間、社会科のワークテスト、社会科資料集など学校教材も改良が加えられてきたことを感じて

第36期学校教材調査会理科専門委員藤井　千惠子　文部科学省は令和６年12月25日、中央教育審議会に「初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について」諮問した。これからの時代にふさわしい学習指導要領の在り方について諮問したものである。そこでは現状における課題と四つの審議事項を挙げてい

第36期学校教材調査会英語科専門委員信州大学学術研究院教授酒井　英樹　学び方がわからない子どもたちは少なくない。私が専門とする外国語教育に関して、「高３生の英語学習に関する調査〈２０１５―２０２１継続調査〉」（ベネッセ教育総合研究所、２０２２）によれば、高校３年生の61％が「英語を使

第36期学校教材調査会算数科専門委員東京学芸大学名誉教授藤井　斉亮　国際教育到達度評価学会（ＩＥＡ）が実施したＴＩＭＳＳ２０２３の結果が昨年12月に発表され、日本でも多くのメディアで取り上げられた。しかし、報道の多くは達成度や国際的な順位に焦点を当てており、カリキュラムカバー率につい

一般社団法人全国図書教材協議会会長細谷　美明　昨年末、中央教育審議会に対し次期学習指導要領の改訂に向けての諮問が示された。今回の議論のポイントの一つが学習指導要領に示される内容の量、いわゆる「カリキュラム・オーバーロード問題」である。よくこの問題は教員の働き方改革に関連させて報じられるが

一般社団法人日本図書教材協会会長辻󠄀村　哲夫　昨年、文科省の有識者会議から今後の教育課程等の在り方に関する「論点整理」が公表された。　この「論点整理」を踏まえて、今年は中教審で次期学習指導要領の審議が始まる。「論点整理」でも多岐にわたる教育課題が挙げられているが、中教審には特に増え続