今月の巻頭言

一般社団法人全国図書教材協議会会長細谷　美明　新しい年を迎えた。今年は次期学習指導要領について答申が出され学習指導要領そのものが告示される予定である。今回の改訂での注目点のひとつに学習指導要領のデジタル化に伴う教材の変化がある。文部科学省の説明によれば、デジタル化される学習指導要領はさま

一般社団法人日本図書教材協会会長辻村　哲夫　昨年９月、香川大学で開催された日本教材学会の大会に参加した。「深い『探求』の学びに導く教材の在り方」をテーマに３つの研究プロジェクトと９分科会・33の研究発表があった。「教材」には①テスト・ワーク等の資料のほか、②指導の内容の意味もあるが、発表

東京外国語大学大学院総合国際学研究院教授第38期学校教材調査会英語科専門委員工藤　洋路　最近、ある小学校の授業を見学した際、複数の児童がタブレット端末を机から床に落としてしまう場面に遭遇した。児童の不注意と言ってしまえばそれまでだが、その後、学校の先生と話をするなかで、机そのものが小

一般社団法人日本図書教材協会副会長広島大学名誉教授二宮　皓　２０２４年４月の全米の公立学校の教員等（１、５８３人）を対象とする「ＯＥＲ・教科書使用状況」調査結果を紹介しながら、中教審デジタル教科書推進ＷＧの審議まとめ（紙とデジタル教科書の使用）の課題について考えてみたい。 ・教科

一般社団法人日本図書教材協会監事筑波大学人間系教授清水　美憲　ＯＥＣＤは、去る10月７日の午前10時（シンガポール・同９時）に、国際教員指導環境調査（ＴＡＬＩＳ２０２４）の結果を、世界同時配信のウェビナーで公表した。当日、大学での授業時間がちょうどこの時間帯に重なったため、学生ととも

第38期学校教材調査会算数科専門委員東京学芸大学自然科学系数学講座数学科教育学分野教授清野　辰彦　日本には、百年以上の歴史をもつ授業研究という教育文化がある。授業研究では、子どもの実態の把握、時代に求められる教育の目標の明確化、解決すべき教育上の問題の同定を行う。そして、問題の解決に

第38期学校教材調査会国語科専門委員筑波大学人間系教授長田　友紀　日本のＪＩＣＡによって、ミャンマー連邦共和国への小学校教育改革支援（ＣＲＥＡＴＥプロジェクト）が２０１４～２０２１年にかけて実施された。私はその国語教育担当専門家として、暗記中心から日本のような学習者中心のミャンマー語

第38期学校教材調査会理科専門委員国士舘大学体育学部こどもスポーツ教育学科教授元全国連合小学校長会長喜名　朝博　テストの丸付け（採点）は、教師の学級事務のひとつだ。子どもたちも「丸をもらう」と表現するように、「丸付け」は日本の学校教育の在り方を示している。丸をもらうことが子どもた

第38期学校教材調査会社会科専門委員青山学院大学特任教授月岡　正明　ただ今、第38期の学校教材調査会での検討のまっただ中である。私は、もう十数年もの長きに渡り社会科の学校教材の調査に関わってきた。その間、社会科のワークテスト、社会科資料集など学校教材も改良が加えられてきたことを感じて

第36期学校教材調査会理科専門委員藤井　千惠子　文部科学省は令和６年12月25日、中央教育審議会に「初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について」諮問した。これからの時代にふさわしい学習指導要領の在り方について諮問したものである。そこでは現状における課題と四つの審議事項を挙げてい