今月の巻頭言

第38期学校教材調査会社会科専門委員青山学院大学特任教授月岡　正明　ただ今、第38期の学校教材調査会での検討のまっただ中である。私は、もう十数年もの長きに渡り社会科の学校教材の調査に関わってきた。その間、社会科のワークテスト、社会科資料集など学校教材も改良が加えられてきたことを感じて

第36期学校教材調査会理科専門委員藤井　千惠子　文部科学省は令和６年12月25日、中央教育審議会に「初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について」諮問した。これからの時代にふさわしい学習指導要領の在り方について諮問したものである。そこでは現状における課題と四つの審議事項を挙げてい

第36期学校教材調査会英語科専門委員信州大学学術研究院教授酒井　英樹　学び方がわからない子どもたちは少なくない。私が専門とする外国語教育に関して、「高３生の英語学習に関する調査〈２０１５―２０２１継続調査〉」（ベネッセ教育総合研究所、２０２２）によれば、高校３年生の61％が「英語を使

第36期学校教材調査会算数科専門委員東京学芸大学名誉教授藤井　斉亮　国際教育到達度評価学会（ＩＥＡ）が実施したＴＩＭＳＳ２０２３の結果が昨年12月に発表され、日本でも多くのメディアで取り上げられた。しかし、報道の多くは達成度や国際的な順位に焦点を当てており、カリキュラムカバー率につい

一般社団法人全国図書教材協議会会長細谷　美明　昨年末、中央教育審議会に対し次期学習指導要領の改訂に向けての諮問が示された。今回の議論のポイントの一つが学習指導要領に示される内容の量、いわゆる「カリキュラム・オーバーロード問題」である。よくこの問題は教員の働き方改革に関連させて報じられるが

一般社団法人日本図書教材協会会長辻󠄀村　哲夫　昨年、文科省の有識者会議から今後の教育課程等の在り方に関する「論点整理」が公表された。　この「論点整理」を踏まえて、今年は中教審で次期学習指導要領の審議が始まる。「論点整理」でも多岐にわたる教育課題が挙げられているが、中教審には特に増え続

一般社団法人日本図書教材協会副会長広島大学名誉教授二宮　皓　本年３月に「エストニアのデジタル教科書」現地調査を行い、その成果は（公財）教科書研究センター『センター通信No.132（臨時増刊号）』で報告した。本稿では「こぼれ話」として、Star Cloud社が開発・提供するデジタル教科

第37期学校教材調査会英語科専門委員東京家政大学人文学部教授太田　洋　教育現場では、どのように教えるか、つまり「指導法」についての議論が盛んです。最近、私がある先生から聞いた言葉が心に残りました。「言語活動ばかり注目するのは、もう終わりにしませんか」と。これまでの授業は、教師が主語と

第37期学校教材調査会理科専門委員東京学芸大学先端教育人材育成推進機構教授宮内　卓也　中学校に勤務していた頃、定期考査の問題づくりは重要な仕事のひとつであった。生徒の学習の成果を見取ることは、同時に自分の指導の成果と課題を認識することにもつながるからである。　観点別評価の導入など

一般社団法人日本図書教材協会理事第37期学校教材調査会数学科専門委員筑波大学人間系教授清水　美憲　改訂学習指導要領の全面実施の下、ＧＩＧＡスクール構想によって学校現場に一人一台の端末や高速通信ネットワークが整備され、学校教育におけるＩＣＴ活用や教材のデジタル化が進行している。この