今月の巻頭言

一般社団法人全国図書教材協議会会長細谷　美明新年度が始まり、昨年度から本格化している教材のデジタル化への対応に追われているところも多いだろう。２月７日、末松文部科学大臣は中央教育審議会（以下、中教審）に対し、第４期教育振興基本計画の策定を諮問した。本計画では予測困難な未来社会の到

一般社団法人日本図書教材協会会長辻村　哲夫四月から、全ての小学校五・六年生と中学生に英語はじめ三教科のデジタル教科書が無償配付され、実際の授業で使用しての課題の洗い出しが行われる。また併行して、二月には中教審・特別部会が設置され、デジタル教科書・教材と既存の教科書・教材との関係の

一般社団法人全国図書教材協議会相談役佐野　金吾新学習指導要領( 平成29年告示) の着実な実施を見据えて中教審答申『「令和の日本型学校教育」の構築を目指して』( 令和３年１月26 日) が発出されましたが、そこではＧＩＧＡスクール構想の実現を訴えています。義務教育諸学校のＩＣＴ環境の整備

一般社団法人日本図書教材協会前副会長国立教育政策研究所名誉所員川野辺　敏超高齢社会を迎え、２０２５年には国民の四人に一人は65歳以上になるという。『95歳まで生きるのは幸せですか？』（瀬戸内寂聴・池上彰著 ＰＨＰ新書）というような本さえ出版される時代である。この時代の上位にある私など

一般社団法人日本図書教材協会前会長国立教育政策研究所名誉所員菱村　幸彦昨年末、日本図書教材協会は、「ＩＣＴ活用に対応した学校用デジタル教材ビジョン」と題して、「良質な図書教材の実績とノウハウをもとに、学校現場におけるＩＣＴ活用に対応した有益適切なデジタル教材を開発・発行し、紙とデジタ